こんにちは。ファイナンシャルプランナーの奈良浩二です。医療費に関してのお話です。

病院にかかると、年齢により、医療費の１～３割が自己負担となります。では、その内訳はどのようなものでしょうか。下記の表をご覧ください。

区分	負担割合
０歳～小学校就学前	医療費の２割
小学生～６９歳以下	医療費の３割
７０歳～７４歳以下	医療費の２割（現役並み所得者は３割）
７５歳以上	医療費の１割

通院の場合は数千円で済みますが、入院や手術となった場合、３割といっても、とても高額になってしまいますね。

ただ、所得によっては、この医療費の自己負担額が戻ってくるということがあります。その詳細を見てみましょう。

いかがでしたでしょうか。
ちなみに、生命保険文化センターの調べによりますと、医療費の自己負担額、入院日数に関して、下記のような統計がでています。よろしければご参考までにどうぞ。

• 『高額療養費制度による払い戻し前の自己負担額の平均は約２０万円』
  （参考リンク：入院したときにかかる費用はどれくらい？）
• 『入院日数の平均は、３５．６日』
  （参考リンク：入院した場合、入院日数は何日くらい？）

　
　
　

“先進医療”ってご存知ですか？？
先進医療とは、健康保険の診療で認められている一般の医療の水準を超えた最先端の医療技術として、厚生労働大臣から承認された医療技術のことです。

例えば、ガンに対して行われる「重粒子線治療」という放射線治療があります。ガン治療の方法のひとつで、身体にメスが入らないこの治療法は、一般的には、手術に比べて身体への負担が少なく、治療後の回復も早いとされています。

しかし、先進医療の技術料は、全額自己負担！！

「重粒子線治療」の場合は、平均約３００万円。
※技術料は、先進医療の種類や実施している医療機関により異なり、数千円～数百万円まで様々※

３００万円の自己負担・・・
簡単に払える金額ではありませんね。

こういった事がご心配の方は、先進医療の技術料を保障してくれる医療保険に加入することをお勧めします。

　
　
　

医療費控除の対象となるのは、病院にかかった場合だけと思っている方はおられませんか？
薬局で購入した薬や通院のための交通費も医療費に含めることができますし、治療のためのマッサージ代やコルセット購入代金、介護老人保健施設等で受けたサービスも医療費控除の対象となります。

さらに、ご自分の医療費だけでなく、生計を一にする家族のために支払った医療費も合算できるので、見直してみると、意外と年間（１月１日から１２月３１日）で１０万円以上かかっているものなのです。

皆様も是非、チェックしてみてください！